【個人型確定拠出年金】iDeCo(イデコ)がお得すぎる！？節税効果・メリットまとめ

こんにちは！とげまるです。

突然ですが、みなさんは老後のこと考えていますか？自分はこれっぽっちも考えていませんでした；

たまたま、銀行員の友人からiDeCoのことを勧められ、よくよく調べてみたところメリットがすごい！

老後の備えとしてだけではなく、節税効果もかなり期待できます。

「これはやるしかない」と思い即加入しました。

その際に調べたことなどを以下にまとめていきます。

iDeCo(イデコ)とは

iDeCoとは個人で積み立てる年金のことです。

基本的には加入者が任意で決めた一定の金額を毎月積み立てていき、将来受け取る年金は積立金の運用実績によって決まります。

毎月の積立金額は、現在どういった厚生年金を実施しているかによって異なります。加入者は原則１０年以上掛け金を積み立てて、６０歳以降に年金を受け取ることができます。

対象者はどんな人？

平成２９年１月からは以下の人も対象となったため、基本的にすべての人が加入できます。

メリット

掛け金が全額所得控除の対象

iDeCoの掛け金の上限額は、以下のようになっており全額所得控除の対象となります。そのためその分の所得税と住民税が減額されます。

仮に年収５００万円のサラリーマンが月々15,000円の掛け金でiDeCoに加入すると年間の節税額は所得税と住民税を合わせて36,300円になります。

運用益が非課税

株式や投資信託といった金融商品を運用する場合、運用益に20.315%の課税がされますがiDeCoなら非課税となります。

金融商品にはハイリスクハイリターンなものから、元本確保型（元本保証とは別）の低リスクなものまで様々あり、自分で運用の方針を立てて運用ができます。通常の金融商品であれば運用益に約20％の課税がされますが、iDeCoの場合は非課税であり、その分の運用益は元本に繰り入れる形となるためよりお得な運用が可能です。

それでも自分で運用するのが不安という方にはiDeCoの積み立て先として定期預金を選択することもできます。

年金受け取り時にも控除あり

受け取りに際は、一時金として受け取るか、月々の年金として受け取るか選択することができます。

一時金として受け取る場合は「退職所得控除」の対象となり、年金として受け取る場合は「公的年金等控除」の対象となります。

デメリット

６０歳まで引き出し不可

iDeCoで積み立てた掛け金は、よほどのことがない限り６０歳まで引き出すことができません。そのため現在積み立てる余裕のない人や収入が不安定な人にとってはネックになってくるかもしれません。

ただし掛け金の額は年に１度変更可能です。

また、考え方によっては自分の意思で引き出せない分、安定して老後の積立てができるという点ではメリットかもしれません。

加入や運営管理等に手数料がかかる

新規に加入者の資格を取得する際に税込2,777円（初回のみ）、掛金納付の際に税込103円、掛金の還付が発生した場合に税込1,029円といった手数料が発生します。
金融機関ごとに運営管理の手数料や運用商品として投資信託を選んだ場合は、信託報酬等がかかります。

例えば、定期預金として積み立てをする場合、年利よりも手数料の方が高くついてしまうといったことにもなりかねないので金融商品の選択は手数料も踏まえ総合的に判断する必要があります。

それでも、節税効果で十分すぎるほど元は取れますが、、、

いずれにせよ手数料はかからない方が良いに決まっているので、手数料が安い金融機関を選択しましょう。

まとめ

「人生１００年時代」と言われ、平均寿命も延びていく現代において、老後の生活を支える年金の重要性は高まりつつあります。そんな中iDeCoは、老後の年金を積み立てつつ、現在の生活においても節税効果で家計を助けてくれる救世主と言えると思います。